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先程ブログを書きましたが、どうもツイッターでお知らせしたタイトルが間違っていたようです。
ごめんなさい。
こちらが正しいタイトルと中身です。

ご覧ください。
私のブログで書き続けております、中国と韓国の崩壊するという話。
言い続けていれば、いつか願いが叶うのではないかと叫び続けておりますが、どうもなかなかうまくいかないものです。
予想では、そろそろなんですがどうしてでしょうかね、非常に我慢強い。

しかしながら、本日はいつも単独で中国と韓国のネタを書いておりますが、とうとうコラボしました。
こうなると面白くてたまらない。
どうしよう笑みがこぼれる。

内容を見てみよう。
中国で韓国財閥のSTXグループ傘下の企業が破産手続きに入りました。
中国と韓国のコラボ作品、崩壊。

個人的には、サムスン電子・LG・現代関係でないので非常に残念ですが、それなりに大きな企業です。
韓国財閥のSTXグループ傘下で、中国・大連で造船業を展開していたSTX大連が破産手続きに入った。
負債額は200億人民元(約3860億円)。

中国の李克強首相の肝いりで誘致した経緯があり、経営再建を模索していたが、引き取り手がなかった。
STX大連は、李首相が遼寧省トップを務めていた2007年に韓国から誘致し、巨大な造船所を運営していた。
ところが直後にリーマン・ショックが発生したこともあって業績は低迷、約1兆7000億ウォン(約1840億円)を投資したSTXグループも経営が悪化し、朴槿恵(パク・クネ)政権発足後の13年5月には銀行の管理下に入り、事実上破綻した。

STX大連も昨年6月に日本の会社更生法にあたる手続きを中国の裁判所に申請。
中国の造船大手との合併など再建を模索していたが、負債額の大きさもあって再建を断念した。
先日閉幕した全国人民代表大会(全人代)でも影が薄かった李首相だが、STX大連の破産で力を失っている様子が浮き彫りになった。

まとめてみよう。
中国・大連で造船業を展開していたSTX大連が破産手続き。
負債額は約3860億円。
李首相が遼寧省トップを務めていた2007年に韓国から誘致。

価格で優位に立っていた韓国と中国の造船業。
しかしながら、円安により日本との品質勝負となり日本に勝てるはずもなく弱体化。
中国と韓国連合の敗退となった。

10年持たずに倒産。
連鎖倒産しないか非常に期待感だけが膨らむ。
見事にはまるKの法則。

せっかくですから、Kの法則を思い出してみよう。
眺めているだけでも凄いと感心してしまうほどの法則。
誰が考えたのか、感心してしまう作品。

【絶対法則】

第一法則
国家間から企業、個人に至るまで、朝鮮半島(韓国、北朝鮮)と組むと負ける。

第二法則
第一法則において、朝鮮半島(韓国、北朝鮮)が抜け駆けをすると朝鮮半島(韓国、北朝鮮)のみが負ける。

第三法則
第一法則において、朝鮮半島(韓国、北朝鮮)から嫌われると法則を回避できる。この時、嫌われる度合いと回避できる割合は正の相関関係にある。

第四法則
第一法則において、朝鮮半島(韓国、北朝鮮)と縁を切った場合、法則を無効化出来る。

第五法則
第一法則において、一方的に商売をする場合は、法則は発動しない。

第六法則
第三法則、第四法則において、朝鮮半島(韓国、北朝鮮)と手や縁を切った場合、運気や業績その他、全ての面に置いて急激に回復、若しくは上昇傾向が期待出来る。

【諸法則】

第一法則
日本で発明され、人気を博した物は、数十年(又は数百年)後に、朝鮮半島製(韓国製、北朝鮮製)にされる。

第二法則
日本で人気や才能が有る人間は、必ず在日(在日韓国人、在日朝鮮人)認定されるが、朝鮮半島(韓国、北朝鮮)から嫌われていると、必ず回避出来る。

第三法則
日本のTV番組は、朝鮮半島(韓国、北朝鮮)の露出度と番組の人気下降度が正比例の関係に有る。
日本のTV番組は、朝鮮半島(韓国、北朝鮮)の露出度と番組の人気度が反比例の関係に有る。

第四法則
海外や国内で、聞かれてもいないのに自らを日本人と名乗る人間は、本当の日本人で無い可能性が高い。

第五法則
自国に都合の悪い出来事は、全て外国に責任転嫁する。

第六法則
韓国の大統領(為政者)は、任期末期になると騒動が持ち上がり悲惨な末路を歩む。

第七法則
朝鮮半島(韓国、北朝鮮)に手を出した日本の権力者は二代のうちに破滅する。

第八法則
法則の威力は60年周期で非常に強まる傾向にある。

第九法則
たとえ朝鮮半島人(韓国人、北朝鮮人)であっても心が日本人なら法則は発動する。

第十法則
たとえ日本人であっても心が朝鮮半島人(韓国人、北朝鮮人)と化したなら法則は発動しない。

第十一法則
朝鮮半島(韓国、北朝鮮)に深く関わり且つイメージキャラクタ等、象徴的存在になってしまった場合、その人物は法則発動体となり、その人物に関わると直接・間接関係なく法則が発動する。また発動体はこちらの意志とは関係なく一方的に関わってくる為、ほとんど回避不可能である。

何となく当たっているように思えてくるから恐ろしい。
最近の大きな経済動向に韓国が絡んだパターンを初回しましょう。
おそらく被害を受けた人も多い、リーマン・ブラザーズの件で。

2007年、サブプライムローン問題が発生してアメリカのバブルが崩壊。
アメリカのニューヨークに本社を置いていた大手投資銀行グループ「リーマン・ブラザーズ」も経営危機を迎えた。
アメリカ合衆国財務省やFRBの仲介の下、複数の金融機関に売却の交渉を行っていた中、韓国政府筋の韓国産業銀行(KDB)がリーマン・ブラザーズ買収に名乗りを上げた。

韓国産業銀行は2008年9月3日にリーマン・ブラザーズ株のうち25%を5-6兆ウォン(約5200-6300億円)で取得する事を明らかにしていたが、2008年9月10日になって一転、韓国産業銀行が出資協議を打ち切り、これに伴いリーマン・ブラザーズ株の売りが増大し45%安を記録。
そして最終的に2008年9月15日、連邦倒産法第11章(日本の民事再生法に相当)の適用を連邦裁判所に申請し破綻した。

なんとここにも韓国が絡んでいる凄さ。
凄すぎる。
やはりこういう国とは関わらない方がいいのでしょうか。

日本が嫌がっても、韓国から絡んできているような気がしないでもないですけどね。
本当に、こんなに目立つ隣国に囲まれていると日本が非常に霞んで見えます。
もう少しで、中国と韓国で何か起きそうでわくわくが止まらない。
それでは、また
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2015/03/20 21:07 世界の時事 TB(0) CM(0)
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